40歳代の男性で職業は大手バス会社の運転手。2020年6月に休職中の患者本人がバス会社の上司と一緒に治療と就労について相談目的に初回来院。その際、予め復職を想定した案内などを両立支援担当医療ソーシャルワーカー（MSW）が行い、勤務情報提供書を本人と上司に渡し、初回両立支援外来（2020年8月）の予定を立てた。同年8月両立支援外来初診時に奥様と一緒に本人が来院し、勤務情報提供書を持参し復職を希望。同日に配置換えの条件付きで復職可能と判定した主治医意見書を外来で両立支援担当医師が作成し本人に渡した。その後、速やかに上司に受理され、事業所内で事務系の部署に配置転換され同年12月に復職した。さらに、同月の両立支援外来再診にて復職後の状態を両立支援外来担当医師が確認、両立支援プランの見直しはなく、治療と仕事を上手く両立できている状況である。

本症例では、＃1外来通院・服薬に関する費用負担が必要であるため、医療の自己負担の長期化による経済的な不安（特に薬の自己負担金）があること＃2運転したいが安全に運転できるのか、他にどんな仕事に就かされるのかなどの不安があること＃3奥様（就労あり）・長女（来春に社会人）次女（高1）と4人暮らしであるが、年金や福利厚生、社会保障制度などの把握に不安があることの患者の不安を速やかに把握した。その後、＃1に対しては、社会保障調整制度として既に特定医療費（指定難病）受給者証取得できていること、また、その他の社会保障制度　〔医療費：①高額療養費制度　②限度額適用認定証　③付加給付　④傷病手当金）⑤障害年金　⑥精神障害者保健福祉手帳等〕（※別に会社独自の休業手当制度あり）について患者と個別調整した上で、本人がこれらの制度を活用しやすい環境を支援し、医療費負担額の見通しをたてた。＃2と＃3に対しては、両立支援外来チームを介して、①運転業務はパーキンソン病による運動症状の出現の可能性があるため、部署変更の必要性が生じる可能性があることについて、事前に医師を含めた医療者側と本人が情報を共有した。②本人自身で職場と相談をするために、両立支援外来初診時に提出した勤務情報提供書に基づき、主治医意見書を早急に記載し、本人に渡した。③その後、医師意見書に基づいた配置転換による復職実施状況、復職後の就労継続判断、④抗パーキンソン病薬投薬調整を、両立支援外来再診にて実施した。さらに、事業者から提出を求められた必要な診断書などの書類作成について、担当MSWから家庭の経済的な管理をしている奥さんに個別に電話等での連絡対応を行い家族へのサポート環境調整を行った。これらのMSWや医師等の地道な両立支援チーム活動が、結果として事業者との関係性についての就労状況の把握につながり、実際に2020年6月に事業者側の担当者（上司）との直接の来院相談となったものと推測された。患者さん本人が会社上司に病状と復職について事前相談し、来院と同時に勤務情報提供書の雛形を直接MSWより説明し渡せていた工夫が、好事例につながったと考えられた。